●は環境省の原本でこのシートが「該当する」と示しているScope・カテゴリ。
TANSO解説 — このシートの要点
賃借・賃貸している建物のエネルギー使用量は分かるが、電気・ガス・重油などの内訳が分からないときに使う係数です。建物用途(事務所ビル・卸小売・飲食店・学校・ホテル旅館・病院・その他サービス)ごとのエネルギー源別消費割合で温対法の係数を加重平均し、tCO2/GJ にしています(事務所ビル 0.108 など)。
使い方
- 排出量(tCO2)= エネルギー消費量(GJ)× 建物用途の合計(代表値)。MJ→GJ の換算に注意します。
- 契約電力会社の調整後排出係数が分かる場合は、シート内の式で電力分だけ差し替えて再計算できます(計算例2)。
注意点
- 消費割合の基礎データは2002年度の調査で古いため、実際の建物の設備構成と異なることがあります。
- エネルギー種別の内訳が分かるなら、この表ではなく[1] 温対法の係数を種別ごとに掛けるほうが正確です。
Ver.3.6 での扱い
Ver.3.6 でもこのシートの内容に変更はありません。
原本の内容(Excelシート「15建物【エネルギー】」を再構成)
以下は環境省が公開するExcel(DB_V3-5.xlsx)の当該シートを、文言・数値を変えずにHTMLへ再構成したものです。数値はExcelの表示形式に合わせて丸めて表示し、マウスオーバーで全桁を表示します。
排出原単位について
温対法算定・報告・公表制度における「算定方法及び排出係数一覧」をベースとして、建物用途別のエネルギー種別の消費割合による加重平均によって排出原単位を算出しました。 リンク
エネルギー種として、ここでは、電力、都市ガス、LPG、A重油、灯油、地域熱供給について考慮しております。電力の排出係数については、代替値を用いて算出し、電気事業者別の係数を利用した計算は別途計算式を記載しております。
なお、建物用途別のエネルギー源別エネルギー消費量や消費割合については、（財）日本エネルギー経済研究所「民生部門のエネルギー実態調査について」（平成14年度経産省委託調査）より引用しています。
参考として、以下に建物用途別のエネルギー源別エネルギ―消費割合を示します。
（参考）建物用途別のエネルギー源別エネルギー消費割合
| 事務所ビル | 卸・小売業 | 飲食店 | 学校 | ホテル・旅館 | 病院 | その他サービス業 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 電力 | 78.7% | 81.2% | 46.9% | 42.7% | 33.6% | 37.9% | 39.6% |
| 都市ガス | 12.9% | 14.4% | 38.9% | 30.7% | 17.1% | 25.7% | 49.1% |
| LPG | 0.0% | 1.2% | 7.6% | 2.7% | 3.7% | 1.0% | 1.5% |
| A重油 | 3.9% | 1.2% | 0.0% | 14.7% | 37.7% | 25.4% | 7.5% |
| 灯油 | 1.1% | 0.9% | 6.6% | 8.0% | 2.3% | 10.0% | 1.5% |
| 地域熱供給 | 3.4% | 1.2% | 0.0% | 1.3% | 5.8% | 0.2% | 0.8% |
ここに示す排出原単位は、エネルギー消費量は把握できるが、エネルギー種別の消費割合を把握できない場合に使用してください。
電気事業者別に把握することが困難な場合等には、表15の原単位（合計（代表値））を使用してください。
排出量は以下の計算式により、算出できます。
① 建物用途別・単位エネルギー使用量当たりの排出原単位（tCO2/GJ）
＝ 「電気事業者別の調整後排出係数」 × 「電力消費割合（％）」 +
「都市ガスの排出係数」 × 「都市ガス消費割合（％）」+
「LPGの排出係数」 × 「LPG消費割合（％）」 +
「A重油の排出係数」 × 「A重油消費割合（％）」 +
「灯油の排出係数」 × 「灯油消費割合（％）」 +
「地域熱供給の排出係数」 × 「地域熱供給割合（％）」
② 排出量（tCO2）
＝ 「エネルギー消費量（GJ）」 × 「建物用途別・単位エネルギー使用量当たりの排出原単位（tCO2/GJ）」
上記の計算式を基に、①式を用いた建物用途別の代表値として算出しました。（表15）
①、②の計算式において、「電気事業者別の調整後排出係数」と「エネルギー消費量（GJ）」は算定事業者の状況に合わせた数値を入力していただければ、建物用途別の排出量が算出可能となります。
建物用途別・単位エネルギー使用量当たりの排出原単位(tCO2/GJ)
表15.建物用途別・単位エネルギー使用量当たりの排出原単位の代表値
| 事務所ビル | 卸・小売業 | 飲食店 | 学校 | ホテル・旅館 | 病院 | その他サービス業 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 電力※1※2 | 0.0957 | 0.0988 | 0.0571 | 0.0519 | 0.0408 | 0.0461 | 0.0482 |
| 都市ガス | 0.00644 | 0.00717 | 0.0194 | 0.0153 | 0.0085 | 0.0128 | 0.0245 |
| LPG | 0.00000 | 0.00070 | 0.0045 | 0.0016 | 0.0022 | 0.0006 | 0.0009 |
| A重油 | 0.00278 | 0.00083 | 0.0000 | 0.0104 | 0.0267 | 0.0180 | 0.0053 |
| 灯油 | 0.00077 | 0.00060 | 0.0045 | 0.0055 | 0.0016 | 0.0069 | 0.0010 |
| 地域熱供給 | 0.00192 | 0.00067 | 0.0000 | 0.0008 | 0.0033 | 0.0001 | 0.0004 |
| 合計（代表値）※1 | 0.108 | 0.109 | 0.086 | 0.085 | 0.083 | 0.085 | 0.080 |
※1 合計（代表値）は、「電気事業者別の調整後排出係数」に代替値を使用して算出しています。
※2 個別の電気事業者の数値を利用する場合は、以下の計算式を用いて算出した数値を、
表15.の電力の数値に置き換えて合計（代表値）を再計算してください。
建物用途別・単位電力消費量当たりの排出原単位(tCO2/GJ)
＝ 「電気事業者別の調整後排出係数（tCO2/kWh）」 ÷ 「0.0036（GJ/ｋWh）」× 「電力消費割合（％）」
計算例1：
建物用途…事務所ビル 年間総消費エネルギー量…6000(百万MJ/年) の場合、
表15.の事務所ビルの合計（代表値）を利用すると以下のように計算できる。
（6000 × 1000000 ÷ 1000）(GJ/年) × 0.108(tCO2/GJ) ＝ 648000(tCO2/年)
計算例2：
建物用途…飲食店 年間総消費エネルギー量…1500(百万MJ・年)
電気事業者…〇〇電気(株) 電気事業者別の調整後排出係数…0.0005（tCO2/kWh）
電気事業者の数値は個別で計算しなおす場合、まずは電力の排出原単位を計算する。
（参考）建物用途別のエネルギー源別エネルギー消費割合より飲食店の電力の割合は46.9%であるので、
0.0005（tCO2/kWh） ÷ 0.0036（GJ/ｋWh） × 46.9（%） ÷ 100 ＝ 0.0651・・・(tCO2/GJ)
表15.の飲食店の電力の数値（0.0575）を0.0651に置き換えると、合計(代表値)は以下のように計算できる。
0.0651 + 0.0194 + 0.0045 + 0.0000 + 0.0045 + 0.0000 ＝ 0.093(tCO2/GJ)
よって、年間総消費エネルギー量を基に計算すると、
（1500 × 1000000 ÷ 1000）(GJ/年) × 0.093(tCO2/GJ) ＝ 139500(tCO2/年)
出典・引用
出典: 環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver.3.5)」シート「15建物【エネルギー】」(グリーン・バリューチェーンプラットフォーム)。原本の再構成部分は政府標準利用規約に基づく二次利用、解説部分はTANSO編集部の著作物です。算定・開示に用いる際は原本Excelで最終確認してください。
TANSO 炭素「[15] 建物用途別・単位エネルギー使用量当たりの排出原単位(環境省 排出原単位データベース Ver.3.5)」 https://tansodb.com/ef/v3-5/15-building-energy
係数を選んだら、次は活動量。
Scope3の15カテゴリを実務目線で整理した記事と、自社の対応状況を3分で測る診断があります。