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ゴム製品未認定

横浜ゴム

ゴム製品 · FY2025 · 単位 t-CO2e

Scope 1
58万t
自社の直接排出
Scope 2
56万t
購入した電気・熱
Scope 3
5,564万t
12カテゴリを開示
合計
5,678万t
Scope3が全体の 98.0%

GHG排出量(FY2025)

区分排出量(t-CO2e)
Scope1(直接排出)582,000
Scope2(購入した電気・熱)558,000
Scope3(サプライチェーン)55,644,000
合計56,784,000

Scope3 カテゴリ別内訳

Cat.11 販売した製品の使用
4,816万t 87%
Cat.1 購入した製品・サービス
456万t 8%
Cat.12 販売した製品の廃棄
175万t 3%
Cat.4 輸送・配送(上流)
42万t 1%
Cat.2 資本財
35万t 1%
Cat.3 燃料・エネルギー関連活動
14万t 0%
Cat.9 輸送・配送(下流)
13万t 0%
Cat.5 事業から出る廃棄物
4万t 0%
Cat.7 雇用者の通勤
3万t 0%
Cat.15 投資
3万t 0%
Cat.6 出張
2万t 0%
Cat.10 販売した製品の加工
2万t 0%

脱炭素の取り組み

ガバナンス2050年カーボンニュートラル2050年目標

長期目標として2050年に自社活動のCO2排出量ネットゼロ(カーボンニュートラル)を達成することを掲げ、カーボンニュートラル委員会が方針や活動施策を方向付けている。

横浜ゴム 大気への排出

サプライチェーン2030年CO2 40%削減2030年目標

中期目標として2030年に自社活動によるCO2排出量を2019年比40%削減することを掲げ、サプライヤーに対しても当社目標に沿った協働を促している。

横浜ゴム 大気への排出

省エネコジェネレーションの活用2025

電力と蒸気を同時供給するコジェネを2025年時点で国内3工場とタイ工場で稼働。24時間連続運転により工場使用電力の約7割、蒸気使用量のほぼ全量を供給しCO2を削減する。

横浜ゴム エネルギー

再エネ太陽光発電の導入拡大2025

フィリピン4,000kW、中国蘇州3,000kW、新城南1,040kW等を導入済み。2024年にYTRC、2025年に新城物流センターと日本ジャイアントタイヤへ拡大した。

横浜ゴム エネルギー

省エネ省エネ改善によるGHG削減2025年度

省エネ型加硫システムの開発、ゴム練り工程の最適化、LED拡大、太陽光導入等を進めた結果、国内では横浜ゴム単体として2013年比で16%のGHG排出量削減を実現した。

横浜ゴム エネルギー

関連会社・グループ

ヨコハマタイヤジャパングループ会社

国内販売会社

愛知タイヤ工業グループ会社

国内のタイヤ生産拠点

日本ジャイアントタイヤグループ会社

国内のタイヤ生産拠点

ヨコハマタイヤリトレッドグループ会社

国内のタイヤ生産拠点

プロギアグループ会社

国内関連会社

削減目標

2030年 自社CO2 △40%(2019年度比)、2050年 自社活動ネットゼロ

出典・備考

横浜ゴム サステナビリティ(大気への排出)

暦年2025実績。千t開示を換算。Scope3は全連結子会社が対象

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出典付きで引用・転載できます。数値は各社の公開資料に基づき、算定範囲は企業により異なります。

TANSO 炭素「横浜ゴムのGHG排出量(Scope1・2・3)」 https://tansodb.com/company/yokohama-rubber (FY2025、出典: 横浜ゴム サステナビリティ(大気への排出))

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<a href="https://tansodb.com/company/yokohama-rubber"><img src="https://tansodb.com/assets/og/company/yokohama-rubber.png" alt="横浜ゴムのGHG排出量(Scope1・2・3) — 出典: TANSO 炭素" width="600"></a>
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