Scope 1
20万t
自社の直接排出
Scope 2
73万t
購入した電気・熱
Scope 3
717万t
11カテゴリを開示
合計
810万t
Scope3が全体の 88.5%
GHG排出量(FY2024)
| 区分 | 排出量(t-CO2e) |
|---|---|
| Scope1(直接排出) | 197,992 |
| Scope2(購入した電気・熱) | 732,929 |
| Scope3(サプライチェーン) | 7,172,953 |
| 合計 | 8,103,874 |
Scope3 カテゴリ別内訳
Cat.1 購入した製品・サービス
320万t 45%
Cat.11 販売した製品の使用
220万t 31%
Cat.2 資本財
73万t 10%
Cat.4 輸送・配送(上流)
39万t 5%
Cat.12 販売した製品の廃棄
17万t 2%
Cat.3 燃料・エネルギー関連活動
17万t 2%
Cat.7 雇用者の通勤
14万t 2%
Cat.9 輸送・配送(下流)
5万t 1%
Cat.6 出張
5万t 1%
Cat.13 リース資産(下流)
4万t 1%
Cat.5 事業から出る廃棄物
2万t 0%
脱炭素の取り組み
ガバナンス2050年ネットゼロ2050年目標
製品ライフサイクル全体（Scope1〜3）の温室効果ガス排出量を2050年までにネットゼロにすることを目指し、その通過点となる2030年目標はSBTiの認定を取得している。
ガバナンス2030年GHG削減目標2030年目標
Scope1,2を2022年比42％削減、Scope3（カテゴリ1・11）を2022年比25％削減する目標。2024年実績はScope1,2が12.8％減、Scope3が17.7％減となった。
製品・技術ライフサイクルCO2年3％改善2030年目標
製品1台あたりのライフサイクルCO2排出量指標を年平均3％改善し続け、2030年に2008年比で累積50％改善を実現する目標を掲げている。
再エネ再生可能エネルギーの拡大2024
キヤノンベトナム タンロン工場等に太陽光パネルを設置。2024年は4生産拠点5工場で再エネ証書を取得し100％再エネ化し、グループ全体の再エネ使用量は307,846MWhと2023年の約1.2倍になった。
省エネ事業拠点の省エネ活動2024
エネルギーコスト削減ワーキンググループの活動と生産プロセスの徹底した合理化により、2024年の事業拠点の温室効果ガス排出量を前年比約2.7％削減し93.1万t-CO2eとした。
関連会社・グループ
キヤノンマーケティングジャパン連結子会社
国内販売会社
キヤノンメディカルシステムズ連結子会社
医療機器の開発・製造・販売
キヤノン電子連結子会社
プリンティング関連製品の生産
キヤノントッキ連結子会社
有機EL製造装置等の生産
大分キヤノン連結子会社
イメージング製品の生産
削減目標
2030年 Scope1+2 △42%、Scope3(Cat.1・11) △25%(2022年比)、2050年ライフサイクル全体ネットゼロ
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TANSO 炭素「キヤノンのGHG排出量(Scope1・2・3)」 https://tansodb.com/company/canon (FY2024、出典: キヤノンサステナビリティレポート2025)
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