Scope 1
55万t
自社の直接排出
Scope 2
26万t
購入した電気・熱
Scope 3
6,208万t
12カテゴリを開示
合計
6,289万t
Scope3が全体の 98.7%
GHG排出量(FY2025)
| 区分 | 排出量(t-CO2e) |
|---|---|
| Scope1(直接排出) | 550,000 |
| Scope2(購入した電気・熱) | 257,000 |
| Scope3(サプライチェーン) | 62,080,000 |
| 合計 | 62,887,000 |
Scope3 カテゴリ別内訳
Cat.11 販売した製品の使用
2,632万t 42%
Cat.1 購入した製品・サービス
2,046万t 33%
Cat.4 輸送・配送(上流)
860万t 14%
Cat.12 販売した製品の廃棄
246万t 4%
Cat.15 投資
186万t 3%
Cat.3 燃料・エネルギー関連活動
123万t 2%
Cat.10 販売した製品の加工
101万t 2%
Cat.13 リース資産(下流)
10万t 0%
Cat.2 資本財
3万t 0%
Cat.5 事業から出る廃棄物
1万t 0%
Cat.6 出張
1,920t 0%
Cat.7 雇用者の通勤
1,000t 0%
脱炭素の取り組み
ガバナンス2050年ネットゼロ目標2050年目標
2019年度時点の事業のエネルギー起源CO2を2030年までに6割削減（Scope2はネットゼロ）、2024年度時点の事業のGHGを2035年までに4割削減し、2050年ネットゼロを目指す。
省エネScope1・2削減の進捗2026年3月期
2030年までに2019年度比6割削減という目標に対し、2026年3月期時点で4割削減を達成。省エネ、再生可能エネルギーへの転換、水素・アンモニア等への燃料転換を進める。
サプライチェーン石炭権益からの撤退2030年目標
一般炭権益は2025年までに半分以下、2030年までにゼロ、原料炭権益は2050年までにゼロとする方針。2026年3月期時点で9割削減を達成している。
再エネ削減貢献量の創出2025年度
再生可能エネルギー発電と高効率ガス火力発電に加え、2025年度から欧州および豪州の電力小売事業を削減貢献量の算定対象に新たに追加し、貢献量の積み上げを図る。
ガバナンス脱炭素方針の改定2026
2026年3月に脱炭素方針を改定し、従来の2030年中間目標に加えて2050年ネットゼロに向けた2035年中間目標を新設。事業を通じた削減貢献の創出も一層推進する。
関連会社・グループ
メタルワングループ会社
金属・資源分野のグループ会社
エルエヌジージャパングループ会社
エネルギー・インフラ分野
双日ミライパワーグループ会社
エネルギー・インフラ分野
ヤマザキビスケットグループ会社
リテール・生活産業分野
プラマテルズグループ会社
化学分野のグループ会社
削減目標
2030年 エネ起源CO2(Scope1+2)△6割(2019年度比)、2050年ネットゼロ。一般炭・石油権益2030年ゼロ
関連記事
このデータを引用する
出典付きで引用・転載できます。数値は各社の公開資料に基づき、算定範囲は企業により異なります。
TANSO 炭素「双日のGHG排出量(Scope1・2・3)」 https://tansodb.com/company/sojitz (FY2025、出典: 双日 環境データサマリ2025年度)
このデータを自社サイト・資料に埋め込む
Scope1・2・3の数字が入ったカード画像を、出典リンク付きでそのまま貼れます(無料・改変不可・リンク必須)。
<a href="https://tansodb.com/company/sojitz"><img src="https://tansodb.com/assets/og/company/sojitz.png" alt="双日のGHG排出量(Scope1・2・3) — 出典: TANSO 炭素" width="600"></a>