Scope 1
6万t
自社の直接排出
Scope 2
8万t
購入した電気・熱
Scope 3
220万t
9カテゴリを開示
合計
234万t
Scope3が全体の 94.1%
GHG排出量(FY2024)
| 区分 | 排出量(t-CO2e) |
|---|---|
| Scope1(直接排出) | 61,528 |
| Scope2(購入した電気・熱) | 76,257 |
| Scope3(サプライチェーン) | 2,198,384 |
| 合計 | 2,336,169 |
Scope3 カテゴリ別内訳
Cat.1 購入した製品・サービス
167万t 76%
Cat.12 販売した製品の廃棄
45万t 20%
Cat.3 燃料・エネルギー関連活動
3万t 1%
Cat.2 資本財
2万t 1%
Cat.4 輸送・配送(上流)
2万t 1%
Cat.5 事業から出る廃棄物
1万t 1%
Cat.6 出張
4,763t 0%
Cat.7 雇用者の通勤
983t 0%
Cat.13 リース資産(下流)
126t 0%
脱炭素の取り組み
ガバナンス2030年度目標を1.5℃水準に整合させ42%削減へ引き上げ2025年5月
2050年度カーボンニュートラル宣言のもと、2030年度までの削減目標をSBTiの基準に準拠した1.5℃目標に整合する水準とするため、2022年度比30%から42%へ引き上げた。全従業員向けeラーニングに削減策の内容を組み込んでいる。
再エネ国内主要拠点で購入電力の約40%を再エネ由来に2024年度
太陽光発電設備の導入に加え、2024年度からは国内外ともに再エネ証書の活用を開始。2024年度の電力の再生可能エネルギー比率は国内グループ生産拠点で31%。
ガバナンス気候変動問題対応分科会でPDCAを回す
社長執行役員が委員長を務めるサステナビリティ推進委員会の内部に気候変動問題対応分科会を設置。2024年度からは半期に一度サステナビリティ推進会議を開催し、取締役とグループ各社代表が進捗を監督している。
削減目標
2030年度 温室効果ガス排出量 △42%(2022年度比)、2050年度カーボンニュートラル
出典・備考
アイカグループ。2024年度からScope3の集計範囲をアイカグループ(生産拠点)へ拡大したため、2023年度以前(国内グループ生産拠点・アイカ工業単体中心)とは単純比較できない。カテゴリ8〜11・14・15は非開示。2025年5月に2030年度目標をSBTiの基準に準拠した1.5℃目標に整合する水準として30%から42%へ引き上げ(認定取得の記載はなし)。2024年度の電力の再エネ比率は国内グループ生産拠点で31%
関連記事
このデータを引用する
出典付きで引用・転載できます。数値は各社の公開資料に基づき、算定範囲は企業により異なります。
TANSO 炭素「アイカ工業のGHG排出量(Scope1・2・3)」 https://tansodb.com/company/aica-kogyo (FY2024、出典: アイカ工業 環境データ)
このデータを自社サイト・資料に埋め込む
Scope1・2・3の数字が入ったカード画像を、出典リンク付きでそのまま貼れます(無料・改変不可・リンク必須)。
<a href="https://tansodb.com/company/aica-kogyo"><img src="https://tansodb.com/assets/og/company/aica-kogyo.png" alt="アイカ工業のGHG排出量(Scope1・2・3) — 出典: TANSO 炭素" width="600"></a>