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化学認定 1.5°C

日本ゼオン

化学 · FY2024 · 単位 t-CO2e · Scope2はマーケット基準

Scope 1
79万t
自社の直接排出
Scope 2
17万t
購入した電気・熱
Scope 3
141万t
10カテゴリを開示
合計
236万t
Scope3が全体の 59.6%

GHG排出量(FY2024)

区分排出量(t-CO2e)
Scope1(直接排出)788,270
Scope2(購入した電気・熱)166,054
Scope3(サプライチェーン)1,409,584
合計2,363,908

Scope3 カテゴリ別内訳

Cat.1 購入した製品・サービス
100万t 71%
Cat.3 燃料・エネルギー関連活動
16万t 12%
Cat.10 販売した製品の加工
8万t 6%
Cat.12 販売した製品の廃棄
6万t 4%
Cat.4 輸送・配送(上流)
5万t 4%
Cat.2 資本財
4万t 3%
Cat.5 事業から出る廃棄物
2万t 1%
Cat.6 出張
3,369t 0%
Cat.9 輸送・配送(下流)
2,652t 0%
Cat.7 雇用者の通勤
1,598t 0%

脱炭素の取り組み

ガバナンスSBT認定の削減目標2030年度目標

2024年3月にSBT認定を取得。グループ全体でScope1,2を2030年度に2020年度比42%削減(1.5℃水準)、Scope3を25%削減(WB2.0℃水準)する目標に一本化した。

日本ゼオン 気候変動

再エネ国内4工場の電力を再エネ化2024年度

高岡・氷見二上・敦賀・徳山の4事業所で購入電力を100%再生可能エネルギー電力または再エネ指定非化石証書由来に転換。高岡工場ではカーボンニュートラルLNGの購入契約も締結した。

日本ゼオン 気候変動

省エネカーボンニュートラル計画2030年度目標

2022年4月に第1次カーボンニュートラルマスタープランを策定し、2030年度の日本ゼオン単体Scope1+2を2019年度比50%削減する目標を設定。省エネ、プロセス革新、エネルギー転換で進める。

日本ゼオン 気候変動

ガバナンスICP制度の導入2024年度

社内炭素価格を10,000円/t-CO2に設定し、CO2排出量の増減を伴う設備投資を対象にICP制度を導入。排出量の増減影響を金額換算して投資判断の参考としている。

日本ゼオン 気候変動

製品・技術炭素資源循環技術の開発2025

NEDOグリーンイノベーション基金事業に採択され、使用済みタイヤやバイオマスからブタジエン・イソプレンを製造する技術を開発。2030年代の社会実装を目指し2025年2月にベンチ設備導入を決定した。

日本ゼオン 気候変動

サプライチェーン物流のモーダルシフト2024年度

国内長距離トラック輸送を鉄道・内航船へ切り替える方針。一部原材料輸送では輸送量の約半分を鉄道輸送に切り替えた結果、自社試算でCO2排出量を約38%削減できた。

日本ゼオン 気候変動

関連会社・グループ

ゼオン化成連結子会社

出資比率100%。塩ビコンパウンド製造

RIMTEC連結子会社

出資比率100%。DCP樹脂成形材料

ゼオンメディカル連結子会社

出資比率100%。医療機器の製造販売

東京材料連結子会社

出資比率100%の商社

ゼオンノース連結子会社

出資比率100%。設備施工・環境分析

削減目標

2030年度 Scope1+2 △42%(2020年度比)、Scope3 △25%

出典・備考

日本ゼオン ESGデータ集

グループ連結・第三者検証取得。Scope1+2は1.5℃水準、Scope3はWB2℃水準で認定

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出典付きで引用・転載できます。数値は各社の公開資料に基づき、算定範囲は企業により異なります。

TANSO 炭素「日本ゼオンのGHG排出量(Scope1・2・3)」 https://tansodb.com/company/zeon (FY2024、出典: 日本ゼオン ESGデータ集)

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<a href="https://tansodb.com/company/zeon"><img src="https://tansodb.com/assets/og/company/zeon.png" alt="日本ゼオンのGHG排出量(Scope1・2・3) — 出典: TANSO 炭素" width="600"></a>
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